【連載①】間違いだらけの家庭教師選び「本当のところ家庭教師と家庭教師会社の実態はどうなの？」

この度、日本の教育業界を本格的に改革するために『日本本物のプロ家庭教師協会』を設立しました。

今日から「連載」で「日本の家庭教師会社が如何に適当か？」「東大出に習った家庭教師生徒は将来『ニートになる可能性が実に高いか！』などをご紹介いたします。

「まえがき」（昨年の今頃の話からスタート）

『昨年』の現象である。新コロナによる「家庭内強制自粛」により「家庭教師業界」には大きな激震が走った。いつもならば「春に」需要が多いはずの「時給が高い家庭教師」の依頼が極端に減ったのだ。受験生であろうがなかろうが、子供を持つ家庭の親御さんは「安価」で「偏差値の高い大学生」に家庭教師を依頼するようになった。しかし、ストレスが溜まっている子供たちを抑えることは若い家庭教師にはできなかった。その為、まるで「キャバクラのチェンジ」のように親御さんは家庭教師をとっかえひっかえしたが結局どうにもならず、ようやく梅雨に入り「学生ではない家庭教師」の需要が増えてきたが、反面、「時給１５００円で探してください」「高くても時給２５００円以上は出せません」と無理難題を家庭教師会社に吹っ掛けてくる御家庭が多くなったのも事実だ。新コロナによる経済危機が家庭教師業界に未だに蔓延しているわけだ。果たして、今後、家庭教師業界はもとに戻るのだろうか？（事実、今年も同じような傾向が続いている）。

筆者は家庭教師歴「３５年」の『本物のプロの家庭教師』である。『本物の』と強調したのは家庭教師会社が「プロの家庭教師」というフレーズを１００％間違って使っているからだ。これは「大きな誤り」であり、かつ「誇大広告に抵触する」からに他ならない。現在『本物のプロの家庭教師』の割合は非学生家庭教師の「１０分の１」つまり「１００人あたり３名」しかいない。しかし家庭教師会社は馬鹿の一つ覚えのように「学生でない家庭教師」を「プロ」と呼称するケースが当たり前となっている。本物の『プロ』の家庭教師の身からすれば大迷惑な問題である。

そもそも「家庭教師」の選び方はプロであろうがなかろうが多くのご家庭で間違っているのを筆者は長年見てきた。そう筆者は『プロの家庭教師』と同時に『日本で唯一の家庭教師ジャーナリスト』でもあるからだ。

新コロナの如何に関わらず必ず「受験」はやってくる。

恐らく〝世界初〟の『家庭教師の実態・真実』を書いた本ブログは家庭教師選びに苦慮しているご家庭に大きな武器になることは間違いないだろう。今からの家庭教師選びに是非、参考にしていただければ幸いである。

どの家庭教師を選ぶかによって、受験ばかりか、子供の成長・未来にも多大な影響を及ぼしてしまうのを１００％の親御さんは知らない。

間違いだらけの家庭教師選び。本当にお子さんのことを考えるならば『真剣に』『命がけ』で家庭教師を探していただきたい。

「第一章」家庭教師と家庭教師会社の実態

家庭教師は今に始まったことではなく、日本では古くは平安時代から始まった。とりわけ日本より文明が早く進んでいた欧州や中国では「皇帝の子供」への教育に「専属」の家庭教師がついていた。「帝王学」などを教えていたのであろう。つまり「紀元前」から「家庭教師」はギリシャや中国で存在したわけだ。家庭教師は〝誇り高き職業〟なのである。

日本でも皇族や政治家には必ず「家庭教師」なるものがいて、帝王学はもちろんのこと、勉学、社会情勢、文化、音楽などあらゆる分野を家庭教師が教えてきた。そういう意味でいうと家庭教師は「かなりの知識・教養」を持った「常識ある人間」が担ってきた『職業』である。

日本で家庭教師がブームになったのはバブルの前、つまり「国立大学共通一次試験」が始まった頃だと言われている。それまでは「親戚の大学生のお兄ちゃん」など頭の良い学生に頼むか、あるいは「ふくろう先生」など日本に１０社くらいしかなかった素人同然の家庭教師会社に依頼するしか手段はなかったが、おおむね、家庭教師を雇えるのは「金持ち」のご家庭が多かった。一般の家庭まで広がることはなかった。それが共通一次試験で受験戦争が過熱し、マンモス授業が売りの予備校の授業についていけない生徒たちがイッキにあふれ、親御さんが困っていたところに「家庭教師ブーム」が起こり、バブル時代（1987年～1991年あたり）には、家庭教師会社の数が一気に１００倍にまで膨れ上がり、一般の家庭でも家庭教師を雇うのが当たり前となった。

その頃の月謝の配分は「家庭教師７割」「家庭教師会社３割」で圧倒的に家庭教師が対価をもらえる率が高かった。だがこのブームはバブルが終わると同時にイッキに消え始め、気がついたら日本全国に１，０００社以上あった家庭教師会社は２００社程度に減り、今度は「良い家庭教師の取り合い」が起こりはじめた。この時の「良い家庭教師」とは大学の偏差値もさることながら「実績を出している家庭教師」がもてはやされ、筆者も一番いい時で「時給１０，０００円」はいただいていた。中には「時給２０，０００円出すから来てほしい」というご家庭もあったが、当時から筆者はジャーナリストで、所謂「会社勤め」であったので、一週間に受けもてる生徒は３人くらいが限界で、たとえ、時給２０，０００円でもなびくことはなかった。

世の中は「失われた２０年」と言われていた時代が続き、かつて〝日本三大予備校〟（代ゼミ・駿台・河合塾）の中のTOPの座を射止めていた代々木ゼミナールが大学受験をほぼやめて、「中学受験」に力を入れ始め、現在〝中学受験の雄〟である「SAPIX」を買収した2009年ころから家庭教師業界も新たに変化が生じ始めた（ちなみに現在の〝日本新三大予備校〟は東進スクール、駿台、河合塾）。家庭教師会社数は既に１００社程度にまで減ってしまっていた。世の中は、子供の減少、中学受験の激化、いじめの増大による自殺者の増加、フリースクールの台頭、公立中高一貫校の出現、都立高校の相次ぐ閉鎖、全員大学に入れる時代など、めまぐるしく時代は動き、今まで家庭教師会社あるいは塾を開いていた会社が相次いで「安価な」「個別指導塾」なるものを開いてからは、家庭教師会社のライバルが「個別指導塾」となってしまった。

家庭教師会社は何とか潰れないように悪銭死闘した結果が「家庭教師の取り分を減らした」ことだ。

前出の通り、かつては「家庭教師７割」「家庭教師会社３割」という〝取り分が暗黙のルール〟であったが、家庭教師会社は自らの存続を図るために「家庭教師の取り分を減らし」、今では「家庭教師会社６割」「家庭教師４割」といった取り分は当たりのようになり、中には「家庭教師会社７割」「家庭教師３割」と言った〝あくどい家庭教師会社〟もでてきた。

昔から「学生家庭教師」は「高額時給のアルバイト」であったが、「勉強を教えたくない学生」はレストランやスーパーやコンビニや引っ越し業者でアルバイトをし、アルバイトは実に多様化していた。しかし昨今の大学生は「ラクして何かをしたい」学生ばかりだ。その為、いろんなことをやらされたり、覚えさせられたりしても時給１０００円しかもらえないアルバイトには見向きもしなくなってしまった。そうした大学生たちが「自らの偏差値の高い大学の名称を名刺がわり」に家庭教師会社に登録するようになり、筆者のような『プロの家庭教師』は「安価な時給」で働かざるを得なくなった。また長引く不況で、例え、東大や京都大、早稲田、慶応を出ていても「社会に馴染めない社会人」たちが相次いで「パラサイト（実家に働かずにいる元社会人）」化、「フリーター」化しだした。何しろ「３人に１人」が就職して「３年以内」に辞めてしまう。何のためにハードな勉強をして就職を勝ち取ったのか？何にも考えずに「パラサイト」「フリーター」する難関偏差値出身の元大学生たちは、これまた「自分の出身大学を名刺代わり」に家庭教師会社に登録し始め、それらの「パラサイト」「フリーター」家庭教師を家庭教師会社は「プロ」と位置付け始めた。その為『本物のプロの家庭教師』と「偽物のプロの家庭教師」が混在し、今では「優秀な家庭教師が何なのか」さえ誰もわからなくなってしまった。一番ズルいのは家庭教師会社であり、彼らはお客さんから高い金をとるためにとった戦略が前述したように「東大・京都大・早稲田・慶応」など、たとえ、会社をクビになって「フリーター」になっていようが「パラサイト」になっていようが、「偏差値が高い大学出身の元社会人」のことを「プロの家庭教師」と勝手に命名するようになった。つまり多くのご家庭で家庭教師会社から「プロ」だと言われている非学生家庭教師のうち実に「３分の２」が「社会からつまみ出された」あるいは「親のすねをかじって生きている」ような所謂〝社会不適合者〟から授業を受けていることになるわけだ。９割以上のご家庭は「良い大学出身＝いい家庭教師」と信じているのも家庭教師会社には好都合をもたらせた。そして、出身大学の偏差値が高い講師ほど、もてはやされる時代が来てしまったのだ。本当にこんなことでいいのだろうか？

「家庭教師は結果さえ出してくれればいいんだ」というあっさりした家庭や家庭教師会社があるのが唯一の救いだが、社会に馴染めない「学生」や「元社会人」が家庭教師社会を牛耳ることが本当に子どもの為になるのだろうか？

まあ「学歴好き」は日本人の典型式思考だが、「偏差値が高い＝教えるのがうまい、結果を出せる」のではないことを多くのご家庭は気が付かないまま「無駄な金」を家庭教師会社に騙され払い続けている。そして毎年夏ころから、遅い場合は冬休み前に「この家庭教師、東大出ているくせに全然駄目じゃない！」と気が付く。しかし既に手遅れである。

もうその頃は『本物のプロの家庭教師』には新たに生徒を引き受ける余裕はなく、結局、多くのご家庭が志望校の偏差値を下げざるを得なくなる。そして受験に失敗する。

こんな光景を筆者は何百軒見てきたことか！

だが新コロナの蔓延で今日現在10万人の解雇者が出ている。この数は「ハローワークに失業保険を申請」した数であり、前述したとおり「親にパラサイト」する解雇者は入っていない。中には「店をつぶした店長・社長」もいるわけだから、おおよそ「15万～20万人」失業者がいることになる。

史上最大のパンデミックと言われている「スペイン風邪」は第三波まで起きた。第二波の方が第一波より１０倍以上患者数が多かった。

しかし「新コロナ」は「スペイン風邪」とは異なる。既に北半球では「第四波」がやってきていると豪語している評論家さえいる。スペイン風邪は「第三波」で収まったが、新コロナはそうはいかない。果たしてオリンピックは開催可能なのだろうか？

筆者の予測だと「年内に失業者は30万人」にも達し、日本は歴史上最大の「危機」に見舞われる。また「テレワーク」で味を占めた企業が相次いで「都心本社撤退」を宣言し始めている。都心のビルからは会社が消え、ランチに行く店も消え、やがては電車やバスの数も減り、タクシーに乗る人はいなくなるかもしれない。また「急速なＡＩ化」が進み、あるコンビニは年内に都心の８０％の店を「無人化（ＡＩ化）」すると言い出す始末だ。これでは「優秀な学校」を出ても就職できなくなってしまう。恐らくそんなに遠くない未来、市役所や銀行の窓口係、会社の受付は全部ＡＩ化となり、人がいらなくなってしまうだろう。また子供の数がどんどん減り始め、４０年後の日本の人口は１億を割り９０００万人に、西暦３０００年にはなんと日本の人口は２０００人となり、日本人は「絶滅」する。やがて北朝鮮と韓国は「統合」するだろうし、歴史で習ったようにロシアは今でも「南下政策」を続けているので、日本は中国を含めたそれらの国に侵略され、亡くなるおそれがある。その度合いが「新コロナ」でさらに加速することとなったわけだ。

学校側もこれらの実態に我慢できず、私立高校のうち実に３割が５年以内に「高校受験をやめる」と言い出した。つまり「中学は私立」に行くのが当たり前の時代が来るわけだ。落ちこぼれだけが「公立中学校」に行く時代がすぐそこまでやってきているのだ。そうなると親御さんは意地でも「私立中学」に子供を入れたくなるが、サピックスや四谷大塚、早稲田アカデミー、日能研に仮に入塾しても、第一志望校に入れるのは「10人に１人」しかいない。そうなるとますます「家庭教師の需要」が大きくなるわけだが、現在の家庭教師業界の実態が「社会不適合者」の「偏差値が高い大学出身・卒業」者で占められている限りは、いくら家庭教師を雇っても「焼け石に水」でいい結果はでないであろう。

現在公立小学校の「６人に１人の生徒が私立中学に進学」する時代となった（ちなみに中学受験したのは今年５人に１人）。今後はその数はますます増え、「お金がある家庭は私立へ」「お金がない家庭は公立へ」という時代になるのは眼に見えている。そして家庭教師会社はライバルの「個別指導塾」に対抗するために、親御さんからいただく授業料を安くし、家庭教師の時給もさらに減ることになるだろう。これではかつての「ハンバーガー８０円合戦」と同様に「自分で自分の首を絞める結果」になるのではないだろうか？

筆者が予想する今後の家庭教師会社は「偏差値が高い大学出の家庭教師をそろえる」のではなく「いかに結果を出せる家庭教師を持っている」ところしか残らなくなると思う。

ご家庭の中には「私立であればどこでもいい」と言っている親御さんがいるのも事実だ。つまり「安価な授業料に騙されて家庭教師を派遣してもらう」家庭と、「結果を出してくれる家庭教師を求めるために高額な金額を払う」家庭に既に分かれているのは周知の事実である。すなわち、家庭教師会社の生き残り合戦は既に始まっているのだ。

あとで記載するがＣＭだけで有名な「トライ」や、社長がＢＭＷで出勤している「合格王」、女子学生内勤担当者が「うんこ」している音が聞こえる本部を持っている「ノーバス」などはその典型的な例で、「安価」でご家庭を騙し、どんどん他社から生徒を奪い、その割には家庭教師には大した報酬を払わず、事務所にも経費をかけず、会社の中で〝ある特定の人だけ〟が満足した生活を送っている（例：高級車に乗っているなど）。完全に家庭を食い物にしているあくどい会社ばかりだ。